- 「履歴書の経歴を少しごまかしているけどばれないかな・・・」
- 「前職の会社に問い合わせされらいやだな・・・」
そんな不安はありませんか?
私も転職活動するときは職務経歴書を作成します。
ですが履歴書や職務経歴書は転職希望先への自分のアピールなので少し大げさに書いている人が多いでしょう。
そのときは少し「前の会社に何か問い合わせされたらどうしよう。」と不安になることもあります。
前職へ問い合わせされたら、誇張していることがばれてしまうかもしれません。
しかし本当に人事担当者が前職へ問い合わせをすることがあるのでしょうか?
そこで今回は「前の会社へ連絡される可能性について」考えていきましょう。

読むと「前の会社に問い合わせされるかもしれない」という不安がなくなります。
一般的に前の会社に連絡される可能性は低い

転職活動で転職希望先が許可なく前の会社に連絡することはありません。
なぜなら個人のプライバシー保護が重視されるので、前の会社もベラベラとあなたの情報を話すことができないからです。
よっぽど個人情報リテラシーの低い会社でない限り、あなたの情報が前の会社から漏れることはありません。
それを理解しているので、転職希望先も前の会社へは簡単に連絡することはないでしょう。
なぜ連絡される可能性が低いのか

以前は当たり前のように前職調査が行われていました。
なぜなら応募者本人の同意を得ずに前職調査を行うことができたからです。
しかし2005年に個人情報保護法が施行され、前職調査に本人の同意が必要になり、前職調査を行う会社はほぼなくなりました。
(参考:個人情報の保護に関する法律|e-Gov)
つまり同意書の記入を求められていない場合は、絶対に前の会社へ連絡することはありません。
連絡される可能性があるケースについて

しかし信用調査が必要な職種や業界では前職調査が行われる可能性は否定できません。
有名なところでは金融業や警備業では前職調査が行われる可能性があります。
金融業は巨額のお金を直接扱う職種なので、以前のお金のトラブル等を調査されることがあります。
また警備業は警備業法によって警備員になれない人が定められているので、虚偽の申告をきちんと確かめないと、法律違反になる可能性があるからです。
いずれにせよ前職調査というのは本人の同意なしでは行えないので、あなたが許諾しない限り勝手に行われることはありません。
前職調査があるときの確認事項

退職理由
前の会社に連絡する場合、一番多い確認事項が退職理由です。
なぜなら応募者が前の会社で円満退社しているかは重要なポイントだからです。
もしトラブルで退社している場合はまた繰り返す可能性があるので、転職先でも起こさないかを確認されます。
そして退職するくらいのトラブルなので、もしそのトラブルが本当なら採用される可能性は低くなります。
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勤務状況
退職理由と同じく、よく確認されるのが前職の勤務状況です。
勤務態度の悪さは履歴書や職務経歴書ではわからないからです。
そしていくら能力が高くても勤務態度が悪いと会社から採用されません。
勤務態度が悪いと他の社員の士気も下がりますし、仕事の効率も上がらないので悪影響だからです。
それから勤務態度はクセみたいなものでなかなか改善されることはありません。
だから転職希望先も採用に慎重になるかもしれません。
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経験やスキル
会社は経験やスキルを重視して採用することが多いです。
しかし履歴書や職務経歴書の内容がウソだった場合は、採用してしまうと会社にとって損失になります。
ですので会社の希望にマッチした経験やスキルがある人材のときは、採用担当者はしっかりと本当かどうかを見極める必要があります。
そのためその職業に絶対に必要なスキルが必要なときは、前の会社へ確認を取る可能性もあるでしょう。
経験やスキルを疑われそうなときは卒業証書や証明書を転職希望先へ提出しましょう。
もしくは経験の決定的裏付けとなるエピソードなどでも納得してもらえるかもしれません。
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健康状態
いくら真面目でスキルが高くても、健康状態が不安定な人を会社は雇うことを嫌うでしょう。
なぜなら会社も利益を出すために経済活動を行っているので、会社に貢献できない人を雇う余裕はないからです。
ですので本人の数年の健康状態を確かめるのは前の会社に確認すれば事実がわかるからです。
面接では必ず本人は「健康です。」と言うのでその会話では信憑性がありません。
だから現場に出るのが重要な仕事や健康状態が大事な仕事では前職調査がある可能性があります。
調査方法について

調査方法は転職希望会社が直接連絡するか、調査会社のような第三者を通じて調査します。
企業が行う場合はネットで検索するだけのときもありますし、前の会社へ電話することもあるでしょう。
また調査会社の場合はより細かく調査されることが多いので、職務経歴書や面接では必ず本当のことを申告するようにしましょう。
あとでバレるとすべてが台無しになります。
ただ最近は個人情報の取り扱いも厳しいので、プライベートにかかわるような度を超えた調査はありません。
まとめ

基本的に転職先が前の会社へ連絡することはありません。
もし連絡するようなことがあれば個人情報保護法に基づき、事前に本人の同意が必要になります。
つまり同意を求められずに前の会社へ連絡することは違法なので行われません。
ただし金融業や警備業など特殊な業種の場合は前の会社へ確認の連絡するときがあります。
その場合も個人情報保護に基づき、必要な調査内容だけが確認されることになります。
しかし前の会社へ連絡されないからといって、職務経歴書や面接でウソを言っていいということではありません。
経歴詐称やウソの内容はトラブルの元になるので、本当の自分を受け入れてもらえるように努力しまししょう。
だから面接も真実を伝えて真摯に対応しましょう。